五日市
エリア
初導入

ZEH-M Oriented 導入

ZEHでかなえることができる
「エコノミー」で「エコロジー」な
暮らしを。

ZEH-M Orientedとは、外壁等の断熱性の向上、高効率な設備システムの導入等による省エネ性の向上により共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20%以上削減したマンションです。ソシオ海老園は「断熱性の向上」「高効率な設備の導入」により、快適な室内環境を保ちつつ、省エネを実現した家計にも地球環境にもやさしい住まいです。

※「一次エネルギー」とは、加工されない状態で供給されるエネルギーで、石油、石炭、原子力、天然ガス、水力、太陽光などで発電されたエネルギーをさします。

一次エネルギー消費量20%以上削減

住む人にやさしい

POINT 高断熱だから 部屋間の温度差が
小さくなります。

[断熱性の低い住宅]冬はリビングから出ると寒い [断熱性の高い住宅]廊下もトイレも温度差が小さい

ZEH-M Orientedの断熱効果により、部屋の中は外気温度の変化の影響を受けづらく、部屋間の温度差が小さくなります。エアコン等による暖冷房の効果も長続きしますので、冬も夏も年間を通してより快適にお過ごしいただける設計としています。

POINT 高断熱で温度差の少ない住まいには、
さまざまな健康効果が期待できます。

急な温度変化 血圧の急激な上昇・下降 ヒートショック 断熱性能が低い住宅は、冬の暖房時の部屋間の温度差が大きく、ヒートショックを引き起こすリスクが高いと言われています。また、夏場の住宅内での熱中症にも影響があると言われています。

断熱性能を高め住空間の温度差が小さくなることで、ヒートショックのリスク軽減につながります。

出典元:経済産業省資源エネルギー庁ホームページ

その他、以下のような効果が期待できます。
※出典:国土交通省ホームページ

疾病・介護予防に効果 健康寿命を4歳延伸 健康診断の数値を改善 身体の悩みを低減 高血圧・動脈硬化などのリスク軽減 医療・介護費を軽減 冷えを緩和、夜間頻尿も減少 睡眠の質が向上 部屋間の温度差を低減 身体活動が有意に増加

疾病・介護予防に効果 健康寿命を4歳延伸 健康診断の数値を改善 身体の悩みを低減 高血圧・動脈硬化などのリスク軽減 医療・介護費を軽減 冷えを緩和、夜間頻尿も減少 睡眠の質が向上 部屋間の温度差を低減 身体活動が有意に増加

ZEH-M Oriented 実現のための設備・仕様

概念図

概念図 ※住戸によって断熱仕様(厚み・範囲・種類)は異なります。 詳しくは販売員にお問い合わせください。

ZEH-M Oriented 実現のための設備・仕様

お財布にやさしい

POINT 光熱費が抑えられます。

ZEH-M Orientedの採用により年間の一次エネルギー消費量が30%以上削減されますので、光熱費の削減にもつながります。

BELS(ベルス)
算定基準(再エネ設備のない住宅の場合)

※1 BEI= 設計一次エネルギー消費量 (その他一次エネルギー消費量を除く)/
基準一次エネルギー消費量(その他一次エネルギー消費量を除く)
※評価書交付年月日:2025年2月4日

※BELSとは、建築物省エネルギー性能表示制度で第三者評価機関により評価・認定を受ける制度です。建築物省エネルギー性能表示制度は、住宅の省エネ性能を星印の数等で比較表示されます。「ソシオ海老園」はエネルギー消費削減率はレベル4(★4)、断熱性能レベル5を取得、「ZEH-M Oriented」※認定マンションです。
※本表示は「住棟全体」の評価であり、「各住戸」の性能を担保するものではありません。

認定低炭素住宅 SOCIO

「ソシオ海老園」は、建築物の低炭素を促進するための高い基準が求められる「低炭素建築物新築等計画認定」を取得した「認定低炭素住宅」です。

認定低炭素住宅には、さまざまなメリットがあります。税金や住宅ローンなどにおいて様々な優遇※を受けられるほか、光熱費の削減効果も期待できます。

※ 税制の優遇措置は時限立法であり、適用を受けるためには一定の条件を満たす必要があります。詳しくは係員にご確認ください。

「予備認定マンション」認定取得

予備認定マンションとは

国土交通大臣が定めた「マンションの管理の適正化の推進を図るための基本的な方針」に基づいて、令和4年4月より、新築マンションの管理計画案を認定する仕組み(予備認定)です。

予備認定を受けた新築マンションは、
一定期間【フラット35】の金利引下げが適用されます。

ソシオ海老園は
フラット35S(ZEH) が適用されます。

予備認定を受けたソシオ海老園は、金利引下げ幅がさらに拡大します。

[住宅の技術基準レベル]

※【フラット35】維持保全型として金利引下げを適用するためには、【フラット35】維持保全型の基準に適合することを証する適合証明書の取得が必要になります。詳しくは住宅金融支援機構のフラット35サイトをご確認ください。※【フラット35】維持保全型には予算金があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付終了となります。※【フラット35】のご利用には諸条件がございます、詳細は担当者までお尋ねください。※制度の詳細は、フラット35サイト及び公益財団法人マンション管理センターのホームページ等で必ずご確認ください。